出題の多い論点
分析・2026年10月21日にSNSで投稿
公表問題12回分・480問を、当社の分類で論点ごとに数えました。出題が多かった論点は次のとおりです。
- 1位透過写真撮影と遮へい24問
- 2位生体影響の総論20問
- 3位エックス線の発生(管球・制動・特性)18問
- 3位サーベイメータ18問
- 5位個人線量計(TLD・RPLD・OSLD)17問
エックス線作業主任者の公表問題12回分・480問を、分野別・論点別に集計しました。
論点は西和出版が分類したもので、試験機関の区分とは異なります。
試験案内:安全衛生技術試験協会
公表問題12回分・480問
対象:2020年10月、2021年4月、2021年10月、2022年4月、2022年10月、2023年4月、2023年10月、2024年4月、2024年10月、2025年4月、2025年10月、2026年4月
| 分野 | 問数 | 割合 |
|---|---|---|
| エックス線の管理に関する知識 | 120 | 25% |
| 関係法令 | 120 | 25% |
| エックス線の測定に関する知識 | 120 | 25% |
| エックス線の生体に与える影響に関する知識 | 120 | 25% |
割合は四捨五入しているため、合計が100%にならないことがあります。
| 論点 | 問数 | 出た回 |
|---|---|---|
| 透過写真撮影と遮へいエックス線の管理に関する知識 | 24 | 12/12回 |
| 生体影響の総論エックス線の生体に与える影響に関する知識 | 20 | 12/12回 |
| エックス線の発生(管球・制動・特性)エックス線の管理に関する知識 | 18 | 12/12回 |
| サーベイメータエックス線の測定に関する知識 | 18 | 11/12回 |
| 個人線量計(TLD・RPLD・OSLD)エックス線の測定に関する知識 | 17 | 12/12回 |
| 線量の測定・算定と記録関係法令 | 16 | 12/12回 |
| GM計数管エックス線の測定に関する知識 | 15 | 11/12回 |
| 作業主任者関係法令 | 14 | 10/12回 |
| 放射線の量と単位エックス線の測定に関する知識 | 14 | 12/12回 |
| エックス線装置構造規格関係法令 | 13 | 10/12回 |
範囲の広い論点ほど問数が多くなりやすいため、順位はそのまま学習の優先順位を表すものではありません。
X・Threadsで毎朝出題し、正解と解説を返信で付けた問題です。書籍とは別に作っています。
電離則4条1項では、放射線業務従事者の実効線量を、5年間で100mSv以下、かつ、1年間で50mSv以下に抑えるよう事業者に義務付けている。
○か×か
正解は ○
電離放射線障害防止規則4条1項の限度は、5年間で100mSv以下、かつ、1年間で50mSv以下です。ただし、女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたもの及び6条1項に規定する放射線業務従事者を除く)については、同条2項により、1項の規定にかかわらず、3月間につき5mSvを超えないようにします。
根拠:電離放射線障害防止規則4条1項、電離放射線障害防止規則4条2項
電離則3条1項1号の管理区域は、外部放射線と空気中の放射性物質による実効線量の合計が、1月間につき1.3mSvを超えるおそれのある区域である。
○か×か
正解は ×
電離則3条1項1号の管理区域は、外部放射線と空気中の放射性物質による実効線量の合計が、3月間につき1.3mSvを超えるおそれのある区域である。
電離放射線障害防止規則3条1項1号の管理区域は、外部放射線による実効線量と空気中の放射性物質による実効線量との合計が、3月間につき1.3mSvを超えるおそれのある区域です。事業者は、管理区域を標識によって明示しなければなりません。
根拠:電離放射線障害防止規則3条1項、電離放射線障害防止規則3条1項1号
電離則7条2項では、男性及び妊娠する可能性がないと診断された女性の放射線業務従事者が緊急作業に従事する間に受ける実効線量の限度を、100mSvとしている。
○か×か
正解は ○
緊急作業では、男性及び妊娠する可能性がないと診断された女性の放射線業務従事者について、通常の限度を超えて放射線を受けさせることができます(電離則7条1項)。その場合の限度は、実効線量100mSv、眼の水晶体の等価線量300mSv、皮膚の等価線量1Svです(同条2項)。なお、実効線量を同条2項によることが困難と認めるときは、厚生労働大臣が250mSvを超えない範囲で特例緊急被ばく限度を別に定めることができます(7条の2)。
根拠:電離放射線障害防止規則7条1項、電離放射線障害防止規則7条2項、電離放射線障害防止規則7条2項1号、電離放射線障害防止規則7条2項2号、電離放射線障害防止規則7条2項3号、電離放射線障害防止規則7条の2
電離則9条2項では、算定した放射線業務従事者の線量の記録を、原則として30年間保存しなければならないとしている。
○か×か
正解は ○
事業者は、放射線業務従事者の線量を算定して記録し、これを30年間保存しなければなりません。ただし、当該記録を5年間保存した後において、厚生労働大臣が指定する機関に引き渡すときは、この限りではありません(電離放射線障害防止規則9条2項)。
根拠:電離放射線障害防止規則9条2項
分析・2026年10月21日にSNSで投稿
公表問題12回分・480問を、当社の分類で論点ごとに数えました。出題が多かった論点は次のとおりです。